【DATA BOX】
○科学研究費補助金の交付状況(平成13年度分)
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地球環境
科学専攻 |
都市環境
学専攻 |
社会環境
学専攻 |
計 |
件数 |
受入額 |
件数 |
受入額 |
件数 |
受入額 |
件数 |
受入額 |
特定領域研究(A)(2) |
|
|
1 |
1,900,000 |
|
|
1 |
1,900,000 |
特定領域研究(B)(2) |
1 |
9,200,000 |
|
|
|
|
1 |
9,200,000 |
基盤研究(A)(2) |
1 |
5,600,000
(1,680,000) |
1 |
16,400,000
(4,920,000) |
|
|
2 |
22,000,000
(6,600,000) |
基盤研究(B)(1)
|
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|
1 |
3,000,000 |
2 |
7,300,000 |
3 |
10,300,000 |
基盤研究(B)(2)
|
7 |
36,700,000 |
11 |
49,200,000 |
1 |
2,300,000 |
19 |
88,200,000 |
基盤研究(C)(1) |
|
|
|
|
1 |
1,000,000 |
1 |
1,000,000 |
基盤研究(C)(2)
|
1 |
3,100,000 |
2 |
3,600,000 |
10 |
15,100,000 |
13 |
21,800,000 |
基盤研究(S)
|
2 |
104,800,000
(31,440,000) |
|
|
|
|
2 |
104,800,000
(31,440,000) |
奨励研究(A)
|
4 |
3,900,000 |
6 |
7,100,000 |
4 |
3,500,000 |
14 |
14,500,000 |
萌芽研究
|
2 |
1,200,000 |
2 |
2,700,000 |
|
|
4 |
3,900,000 |
特別研究員奨励費
|
6 |
6,800,000 |
1 |
400,000 |
1 |
1,200,000 |
8 |
8,400,000 |
計 |
24 |
171,300,000
(33,120,000) |
25 |
84,300,000
(4,920,000) |
19 |
30,400,000 |
68 |
286,000,000
(38,040,000) |
(注)( )内の数字は間接経費の額を外数で示す。
○受託研究費の受入状況(平成13年度分)
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地球環境
科学専攻 |
都市環境
学専攻 |
社会環境
学専攻 |
計 |
件数 |
受入額 |
件数 |
受入額 |
件数 |
受入額 |
件数 |
受入額 |
民間企業 |
|
|
|
|
|
|
|
|
地方公共団体 |
|
|
|
|
1 |
1,190,917 |
1 |
1,190,917 |
独立行政法人 |
2 |
4850,000 |
2 |
3,868,000 |
1 |
726,000 |
5 |
9,444,000 |
特殊法人・公団等 |
2 |
1550,000 |
5 |
19,781,112 |
|
|
7 |
21,331,112 |
財団法人 |
|
|
|
|
1 |
520,000 |
1 |
520,000 |
国際機関 |
|
|
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|
|
その他 |
|
|
|
|
|
|
|
|
計 |
4 |
6,400,000 |
7 |
23,649,112 |
3 |
2,436,917 |
14 |
32,486,029 |
【教職員の異動】
(採 用) |
H14.10.1 |
加藤 尚史 |
社会環境学専攻経済環境論講座助教授
(南山大学総合政策学部助教授から) |
H15.1.16 |
竹中 雅代 |
事務補佐員(災害対策室) |
H15.2.10 |
永田 真歩 |
事務補助員(大学院担当) |
(命 免) |
H14.10.1 |
安藤 雅孝 |
災害対策室長を命ずる |
H14.11.1 |
山岡 耕春 |
災害対策室員を命ずる |
【災害対策室の設置】
名古屋大学では,平成14年4月に中央防災会議によって名古屋市をはじめ愛知県の広い範囲が地震防災対策強化地域に指定されたこと,2万人の教職員・学生を擁する名古屋大学自身の地震対策・管理体制の取り組みの強化が急がれること等から,平成14年10月,学内措置による災害対策室を設置しました。
この災害対策室は,平常時から災害時にわたって地震災害等に関わる自然災害情報の収集,専門的知見の提供,専門的立場からの提言,災害マニュアル作りの指導及び防災啓発等の教育活動,中京圏の地震防災に関するホームドクター的役割を担う等の業務を担当します。初代室長に本研究科附属地震火山観測研究センター安藤雅孝教授,室員に同センター山岡耕春助教授がそれぞれ就任するとともに,事務補佐員1名が配置されました。また,平成15年度には2名の助手(公募中)が増員される予定です。
なお,災害対策室の事務は,環境学研究科・地球水循環研究センター事務部が担当します。
【寄付講義の開講】
環境学研究科では、環境に関する教育研究の一層充実を図るため、財団法人サンワみどり基金の協力を得て、平成15年度から3年間、寄付講義を開設することになりました。平成15年度は、全学教養科目として「環境問題への挑戦I」(責任者:柳下正治教授)、「同II」(責任者:涌田幸宏 助教授)が開講される予定です。
<原稿募集>
本誌は名古屋大学環境学研究科の広報誌ですが、内部外部を問わず原稿を広く募集しています。「環境」をキーワードにしたものであれば、内容は問いません。文字数についても自由ですが、長いものは連載になります。(事前に広報委員へご相談いただけると助かります。)読み物として面白いものを採用したいと思います。
名古屋大学大学院環境学研究科広報委員会
阿部 理・市川康明・海津正倫・大川睦夫・
岡田佳代子・木股文昭・平原靖大・森 博嗣
koho@env.nagoya-u.ac.jp
<編集後記>
本誌KWANのウェブ化を進めている。近々バックナンバがネット上で読めるようになるはず。印刷部数を減らし、いずれは全面的にオンライン化する方向である。紙の消費を減らそうという声は、ずいぶん以前から聞かれたものだが、ようやく最近、方々で形になり始めた印象だ。個人的なことをいうと、自宅には家族の人数分の2倍のパソコンがあるがプリンタを誰も使っていない。1年ほどまえから仕事では一切電話(内線は除く)とFAXを使わない、という宣言をした。今のところ不都合は起きていない。小さな決断をして、敷居を跨がねばならないときがある、ということか。(森博嗣記)
KWAN「環」3号
名古屋大学大学院環境学研究科広報委員会
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